VMwareへの依存度を管理：vSphereに関する不測の事態を特定する

影響

• 大半のインフラストラクチャ／オペレーション (I&O) チームは、VMwareのサーバ仮想化プラットフォームにどのくらい依存しているかの評価を長らく実施していない。このため、不測の事態に備えた対応計画の策定は極めて重要であるにもかかわらず、その策定はデータセンター・インフラストラクチャの大部分を対象とすることになり、困難になる。

• vSphereの代替候補は、技術的な適合性や商取引上の適合性によってそれぞれ異なる。I&Oリーダーが代替選択において成功を収めるには、IT戦略やコンプライアンス、レガシー・サポートといった複数の優先課題のバランスを取りながら、さまざまなユースケースに対応する必要がある。

• 必要なリソースが多く、機会費用が高く、リターンが限定的であるため、大規模な移行の正当化は難しくなる。I&Oリーダーは、ビジネス／IT部門の上級経営陣から賛同を得られなければ、成功を収めるのに苦戦する。

• 戦略的なメリットを創出したり、全体的な技術的負債を大幅に削減したりするには、アプリケーションやインフラストラクチャの近代化に対する投資が必要になる。

推奨事項

VMwareのサーバ仮想化プラットフォームに関する不測の事態を特定したいI&Oリーダーは、以下を行う。

• 複数の領域にわたる技術的な専門知識や商取引に関する専門知識を十分に備えたタスク・フォースを結成して、危機管理計画を策定する。既存の本稼働ワークロードの要件と、新規プロジェクトや将来のアーキテクチャの要件を区別することに重点を置く。

• 仮想ワークロード、VMwareと統合されたサードパーティ・ツール、ロケーションについて評価する、一連の合意された評価基準を確立して、VMwareへの依存度を判断する。許容できないデプロイ・シナリオをできるだけ速やかに排除することで、労力を軽減する。

• vSphereベースの現行ワークロードを移行する際に必要と推定される時間、コスト、労力、スキルを、技術的なリスクや商取引リスクも加味して評価し、最善の行動方針を決定する。危機管理計画を実行に移さなければならない要因に関する合意を含め、経営陣の支援を得る。

• 既存および新規のワークロードすべてを対象として、アーキテクチャ主導のワークロード配置戦略に優先的な代替手段を組み込むことで、VMwareへの将来の依存度を管理する。ビジネスに基づいた目標の達成、技術的負債の削減、ベンダー・ロックインの抑制に注力する。