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プレスリリース

2019年3月4日

ガートナー、デジタル・ツインの採用が主流になりつつあるとの調査結果を発表

IoTを実装している組織の75%が、既にデジタル・ツインを使用しているか、1年以内に使用する予定であることが明らかに

米国コネチカット州スタンフォード発 - 2019年2月20日 - ガートナーは、モノのインターネット (IoT) の実装に関する最新の調査結果(*) を発表しました。それにより、IoTを実装している組織の13%が既にデジタル・ツインを使用しており、さらに62%がデジタル・ツインの使用を確立している最中か、予定していることが明らかになりました。

ガートナーは、デジタル・ツインの定義を、「資産の状態に対する理解、変化への対応、ビジネス・オペレーションの改善、付加価値の提供を目的として、物理的な実体を表現するソフトウェア設計パターン」としています。

ガートナーのアナリストでバイス プレジデントであるベノア・ラルー (Benoit Lheureux) は次のように述べています。「この調査結果は、過去の調査結果に比べて、デジタル・ツインの採用が徐々に主流になりつつあることを示しています。2022年までに、IoTを実装した企業の3分の2以上が、少なくとも1つのデジタル・ツインを本番環境に導入するようになると、ガートナーは予測しています。しかし実際には、これが今後1年以内に達成される可能性もあります」

デジタル・ツインを既に使用していると回答した組織は13%にとどまりますが、62%はデジタル・ツインの使用を確立している最中か、1年以内の確立を予定しています。このように急速に採用が拡大している背景には、テクノロジ・ベンダーによる大規模なマーケティングや教育が行われている状況があります。そのほか、デジタル・ツインがビジネス価値をもたらしており、企業のIoT/デジタル戦略の一翼を担う存在となったことも理由として挙げられます。

ラルーは次のように付け加えています。「デジタル・ツインの採用はあらゆる業種の組織で確認されていますが、採用が最も進んでいるのは、IoT接続製品の製造企業です。デジタル・ツインによって、製品を差別化して新しいサービスや収益源を確立するという機会は、こうした業種にとって明らかなビジネス推進要因となるからです」

デジタル・ツインは複数の利用者層にサービスを提供する
IoTを実装する企業にとって重要な要素は、デジタル・ツインが社内外のさまざまな利用者にサービスを提供していることです。回答企業の54%は、デジタル・ツインの大部分が1つの利用者層だけを対象にしているが、複数の利用者層を対象にすることもあった、と報告しています。また、およそ3分の1の企業は、大部分またはすべてのデジタル・ツインが複数の利用者層を対象にしていると回答しています。例えば、コネクテッド・カーのデジタル・ツインの場合には、メーカー、顧客サービス・プロバイダー、保険会社といった、IoTデータのニーズがそれぞれ異なる利用者層による活用が考えられます。

デジタル・ツインの利用者層は幅広く、IoTデータを社内で利用する従業員やセキュリティ担当者、顧客やサービス提供者などのビジネス・パートナー、およびIBMやMicrosoftなどのテクノロジ・プロバイダーが含まれます。ラルーは次のように述べています。「このような所見には、デジタル・ツインが多岐にわたるビジネス目標のために導入されていることが表れています。デジタル・ツインの設計に当たっては、複数のデータ利用者のニーズに対応し、適切なデータ・アクセス・ポイントを提供する必要が多分に生じることを考慮すべきです」

デジタル・ツインは相互に統合されることがある
複数のデジタル・ツインを展開している組織では、それらの統合が理にかなう場合があります。例えば、産業用のバルブ、ポンプ、ジェネレータをIoTに接続している発電所では、機器ごとのデジタル・ツインと共に、あらゆる機器のIoTデータを集約して全体的な動作を分析する複合的なデジタル・ツインも必要です。

そのような設定は非常に複雑ですが、デジタル・ツインを実装している組織の61%は、既に少なくとも1組のデジタル・ツインを相互に統合しています。さらに、デジタル・ツインをまだ統合していない組織の74%が、今後5年以内に統合を実施すると予想されます。しかし、この結果を反対の視点から捉えると、デジタル・ツインを実装している組織の39%はデジタル・ツインをまだ統合しておらず、デジタル・ツインをまだ統合していない組織の26%は5年以内に統合する計画も立てていないともいえます。

ラルーは以下のように述べています。「上記の結果からは、関連する資産や機器のデジタル・ツインを相互に組み合わせて展開する傾向が高まっていることが分かります。しかし、依然として真の統合は比較的複雑であり、高次の統合と情報管理のスキルを必要とします。物理的な資産や機器の進化に伴い、デジタル・ツインを相互に統合する能力が将来の差別化要因になると予想されます」

ガートナーのサービスをご利用のお客様は、「Survey Analysis: Digital Twins Are Poised for Proliferation」で詳細をご覧いただけます。

デジタル・ビジネスのテクノロジにおけるトップ・トレンドについては、Gartner Trends & Prediction Insight Hubで解説しています。

 

(*) 注記
ここに記載している結果は、IoTの実装に関してガートナーが2018年7~8月に実施した調査に基づいています。本調査は、6カ国 (中国、ドイツ、インド、日本、英国、米国) にわたる599の回答者を対象にオンラインで実施されました。調査対象となった組織は、年間売上額が5,000万ドルを超えており、なおかつ2019年末までに少なくとも1件のユースケースでIoTの導入を計画している組織です。

なお、日本では、来る2019年3月12日(火)・13日(水)、東京コンファレンスセンター・品川 (東京都港区) において「ガートナー エンタプライズ・アプリケーション戦略&アプリケーション・アーキテクチャ サミット 2019」を開催します。本サミットでは、「アプリケーション戦略をネクスト・ステージへ ~ビジネスの変革と成長を牽引せよ~」をテーマに、アプリケーション戦略とアプリケーション・アーキテクチャを刷新し、デジタル・ビジネス・テクノロジ・プラットフォームの構築を通して企業の変革と成長を実現するためのヒントを提供します。ガートナーのセッションでは、ガートナーの国内外のエキスパート12人による講演を予定しています。本調査に関するレポートの共著者であるバイス プレジデントのアルフォンソ・ベロサ (Alfonso Velosa) も来日し、デジタル・ツインとIoTに関連する講演を予定しています。

本サミットの詳細については下記Webサイトをご覧ください。
 https://gartner.co.jp/event/aa/

本サミットのニュースと最新情報は、ガートナーのTwitter (https://twitter.com/Gartner_jp) でもご覧いただけます (#GartnerAADI)。

【海外発プレスリリース】
本資料は、ガートナーが海外で発表したプレスリリースを一部編集して、和訳したものです。本資料の原文を含めガートナーが英文で発表したリリースは、以下よりご覧いただけます。
https://www.gartner.com/en/newsroom/

ガートナーについて

ガートナー (NYSE: IT、S&P 500) は、世界有数のリサーチ&アドバイザリ企業です。ビジネス・リーダーが今日のミッション・クリティカルなビジネス課題の解決を実現し、将来にわたって成功する組織を築くために欠かせない知見、アドバイス、ツールを提供しています。

ガートナーのリサーチは、エキスパート主導かつ、実務担当者からの情報に基づき、データを重視したもので、この比類なきサービスにより、お客様が重要な課題に対して正しい判断を下せるよう導きます。業界や企業規模を問わず、ほとんどすべての職務領域にわたり、ガートナーは信頼されるアドバイザーならびに客観性を備えたリソースとして、世界100カ国以上、1万5,000社を超える企業に支持されています。

ガートナーは、意思決定者が未来に向けてビジネスを推進できるよう支援します。

詳細については下記Webサイトでご覧いただけます。

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